現在の位置:ホーム > お知らせ > 「貍∵・ュ邯咏カ壽髪謠エ邱頑�・蟇セ遲紋コ区・ュ邨ヲ莉倬≡」の関連情報の一覧

お知らせ

「貍∵・ュ邯咏カ壽髪謠エ邱頑�・蟇セ遲紋コ区・ュ邨ヲ莉倬≡」の関連情報」には111件の情報があります。

  • 平成30年度ふるさと能登町応援寄附 使い道ご報告

    平成30年度中に寄附者様からいただいた寄附金10,453件200,678,000円は、ふるさと振興基金として運用した後、令和元年度の下記事業に充当いたしました。
    全国各地の皆様から心温まる多くのご寄附をいただき、誠にありがとうございました。皆様からお寄せいただいたご寄附の使い道について下記のとおりご報告いたします。今後とも能登町への応援をよろしくお願い申し上げます。

    本庁舎 2階 ふるさと振興課 2021年1月15日(金曜日) 15時38分

  • 産業競争力強化法に基づく「創業支援等事業計画」について

     

    本庁舎 2階 ふるさと振興課 2021年1月14日(木曜日) 20時05分

  • 奥能登原木しいたけ「のと115」フェア

    奥能登原木しいたけ活性化協議会による「のと115」フェアが1月12日から始まりました。
    「のと115」は能登の気候風土に適して大きく育った原木しいたけ。直径が10センチ前後に成長し肉厚であることが特徴です。
    県内26店舗で「のと115」を使った期間限定メニューを提供し、抽選でプレゼントがもらえます。フェアは3月7日まで。

    本庁舎 2階 農林水産課 2021年1月13日(水曜日) 18時43分

  • 「第3回のと未来会議」の開催について

    【令和2年度 第3回のと未来会議】
    ~能登町の共創から、未来の暮らしのヒントを見つける!~
    今年の「のと未来会議」は全4回開催予定で、「あなたのこれからの暮らしにとって大切にしていきたいことは何ですか?」という問いを通じて、これまでの取組から未来の暮らしのヒントを見つける場として開催していきます。

    本庁舎 2階 ふるさと振興課 地域戦略推進室 2020年12月28日(月曜日) 15時55分

  • 石川県内の最低賃金

    ◇地域別最低賃金
    令和2年10月7日発効 石川県最低賃金 <時間額833円>

    ◇特定(産業別)最低賃金
    令和3年1月10日発効
    1 石川県綿紡績、化学繊維紡績、毛紡績、その他の紡績、染色整理、綱、漁網、網地製造業最低賃金(平成29年12月31日発効日)<時間額782円>
    ※ただし、地域別最低賃金の方が金額が高いため、833円以上支払う必要あり
    2 石川県金属素形材製品、ボルト・ナット・リベット...

    本庁舎 3階 総務課 2020年12月23日(水曜日) 16時29分

  • 長野県信濃町からおいしい特産品をお届け

    能登町の姉妹都市、長野県信濃町の特産品をお取り寄せしませんか。
    「届け!いっさふれあい直送便」は、5,000円相当の特産品を3,000円でお買い求めいただける、
    姉妹都市住民限定のお得なセットです。
    限定500セットです。申し込みはお早めに。
    グルメを通じて姉妹都市・信濃町の魅力を探りましょう。

    本庁舎 2階 農林水産課 2020年12月18日(金曜日) 00時00分

  • 「地域特産物マイスター」認定 田原義昭さん

    ブルーベリーの特産品化に貢献し、農家への栽培指導を続ける田原義昭さんは、公益財団法人「日本特産農産物協会」が認定する「地域特産物マイスター」に選ばれました。10日、役場で認定証伝達式が行われ、田原さんを推薦した持木一茂町長が認定証を手渡しました。

    田原さんは平成8年にアメリカで開催された国際ブルーベリー学会に出席した折、苗木の生産販売を行っている農場の視察でヒントを得て、湿田地帯における木材チッ...

    本庁舎 2階 農林水産課 2020年12月11日(金曜日) 14時50分

  • 石川・福井合同肉牛枝肉共励会

    第32回県肉牛枝肉共励会は7日、金沢市の県金沢食肉流通センターで福井県と合同で開催され、最高賞のグランドチャンピオン(北陸農政局長賞)に5年連続で能登牧場の能登牛が輝きました。石川県によると、共励会での5連覇は初めてとのこと。

    石川から45頭、福井から43頭が出品され、重量や霜降り具合、光沢などを審査しました。グランドチャンピオンは石川と福井の各知事賞を受けた2頭の中から、より優れた1頭が選ばれ...

    本庁舎 2階 農林水産課 2020年12月11日(金曜日) 11時19分

  • セーフティネット保証4号の認定について

    自然災害等の突発的事由(噴火、地震、台風等)により経営の安定に支障を生じている中小企業者への資金供給の円滑化を図るため、災害救助法が適用された場合及び都道府県から要請があり国として指定する必要があると認める場合に、信用保証協会が通常の保証限度額とは別枠で借入債務の100%を保証する制度です。


    制度の利用にあたっては事業所の所在する市町村長(能登町の場会は能登町長)の認定が必要となります。

    本庁舎 2階 ふるさと振興課 2020年11月27日(金曜日) 16時43分

  • 中小事業者に対する固定資産税・都市計画税の減免について

    本庁舎 1階 税務課 2020年11月26日(木曜日) 13時54分